調べているうちに見つけた上記の動画は今回の記事の主張（日本はオーバーシュート～和製英語～第一波＜感染激増期＞はやり過ごした）を補足するものである。
上昌弘医師の関わるナビタス病院はｺﾛﾅ症状を覚えたジャーナリスト上杉隆さんが保健所、聖路加病院に断られ、フラフラの状態で旧知を頼って駆け込んで、PCR検査までたどり着いた病院である。
参考資料
新型コロナウイルス抗体IgG検査のご案内（更新） | ナビタスクリニック
2020.05.06コロナ抗体検査のご予約を見合わせております（立川）
5/6現在、立川院では新型コロナウイルス抗体検査のご予約を一旦見合わせております。
検査キットが入荷次第、ご予約を再開致します。
ご不便、ご迷惑をお掛け致しますが、何卒ご理解頂きますよう宜しくお願い申し上げます。
2020.05.02新型コロナウイルス抗体IgG検査のご案内（更新）お知らせ
ナビタスクリニックでは
新型コロナウイルス抗体IgG検査をおこなっています。
抗IgGを有する方の頻度を調べる研究です。
費用：5,500円（税込）
発熱等の症状のある方は、発熱後２週間経過してからご予約をおとりください。
↓ご予約はこちらから
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新たな経済秩序、国際関係、暮らし方の早急な模索を 山極寿一・京大学長 - 毎日新聞
引用
「感染の拡大が危惧され始めた時、私の頭に浮かんだのはカミュの「ペスト」でも小松左京の「復活の日」でもなく、「猿の惑星」というSF映画だった。
～
1968年に第1作が公開されて人気を博し、その後続編が次々に製作された（W。第1作。は低予算映画でTV映画監督のデビュー作。Wの基準では最高級の名画である。続編は見るに堪えない映画である。主演のチャールストンヘストンが宇宙船の長旅から地球に偶々不時着し人間に替わって地球を支配する猿に捕獲された人間を演じる。この京大の猿研究者は一切触れていないが、この映画のハイライトは衝撃のラストシーンである～原作は小説、文庫本もまだ出ているだろう～。ニューヨークの象徴、自由の女神がうらぶれた海岸の沖に半身砂に埋もれているのをヘストンは見てしまった。「なんてこった」と砂浜に跪き号泣する。人類の変わって地上の頂点に立つ猿の長はあの海岸だけには近づくなと警告していた。人類滅亡に終わる映画である。自覚する物質Wが終わるとWの中の人類も同時に消える！主観的には。ウィルスも人類は同根だ。だから本質的にウィルスとは戦う必要がないのである。だから、新型ｺﾛﾅとはゲーム感覚なのだ。）
米国から打ち上げられた宇宙船が6カ月の飛行を経て地球へ帰還する。その時、地球時間は700年後の2673年になっている。4人の宇宙飛行士が出くわしたのは、人間の言葉をしゃべって文明生活を送る類人猿（オランウータン、ゴリラ、チンパンジー）と、言葉を失って飼育されている人間たちだった。なぜそんなことになったのかは、いくつかの続編を経て明らかになる。感染症の新薬を開発するため実験用に飼われていたオスのチンパンジーがある時、変異を起こして人間の言葉をしゃべるようになる。彼は策略を巡らして同じような境遇にある類人猿たちを解放し、自治区を設ける。その後、人間の世界ではあるウイルスによる感染症が急速に広がり、人類は絶滅の危機にひんする。わずかに生き残った人間たちは言葉がしゃべれなくなり、この感染症に抵抗力を持っていた類人猿たちに支配されるようになったのである。←W。猿研究者だから、あんなつまらない続編を見続けられたのか。
実は、ウイルス感染症は野生動物に由来する。中でもコウモリが元の感染源だとする説が多く、SARSはコウモリのウイルスがハクビシンを経て人へ、MERSもコウモリからラクダを経て人へ、という感染経路が推測されている。今回の新型コロナウイルスも、コウモリやセンザンコウから見つかったウイルスに遺伝子配列が似ているという報告がある。武漢では市場で野生動物の販売が行われ、ここを通してコウモリから、あるいはコウモリからセンザンコウを経由して人に感染したのではないか、という臆測も流れている。コウモリは洞窟や樹上に集合して眠る習性があり、ウイルスに感染しやすいホスト（宿主）である。すでにウイルスとの接触が長く、感染しても発症することはない。感染を繰り返すうちにウイルスが変異して、他の動物や人に感染しやすい性質を持つようになるのだ。」 引用終わり
引用
「１．緊急事態措置を実施すべき期間
令和２年４月７日（埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、大阪府、兵
庫県及び福岡県以外の道府県については、同月 16 日）から５月６日まで
とする。ただし、緊急事態措置を実施する必要がなくなったと認められ
るときは、新型インフルエンザ等対策特別措置法第 32 条第５項の規定
に基づき、速やかに緊急事態を解除することとする。
２．緊急事態措置を実施すべき区域
全都道府県の区域とする。」
令和２年３月 28 日（令和２年４月 16 日変更）
新型コロナウイルス感染症対策本部決定
↓ ↓
引用
「020年（令和2年）3月26日より、新型インフルエンザ等対策特別措置法第15条第1項に規定されている「政府対策本部」として指定された。それに伴い、設置根拠が閣議決定だけでなく新型インフルエンザ等対策特別措置法に基づくことになった。～～場所は東京都にある中央合同庁舎第八号館とすること、」
引用
「会議の庶務機能は、厚生労働省など関係する機関の協力の下、発足当初より内閣官房が担っている。
「政府対策本部」となってからも、庶務機能は引き続き内閣官房が担っている。
＞新型コロナウイルス感染症対策本部の下には新型コロナウイルス感染症対策専門家会議が設置されており、有識者から医学的な見地に基づく助言を得ている。」
W。参考資料 You Tube動画にペタペタ張り付けている下記は政府対策本部を代表して情報を流している。ただし、張り付けている動画といない動画の基準を想像すると、内閣官房の対策本部に批判的な動画に限られているようだ。
また、海外メディアなどの情報対策に補正予算から10億円以上支出されているようだ。
COVID-19
COVID-19 に関する最新の情報は内閣官房ホームページをご参照ください。
所掌事務
引用
「政府行動計画に基づく基本的対処方針に従って、指定行政機関、地方公共団体、指定公共機関は、それぞれ新型コロナウイルス感染症への対策を実施している。
型コロナウイルス感染症対策本部は、指定行政機関、地方公共団体、指定公共機関が実施する同感染症への対策に対して、その総合的な推進に関する事務を所管する。
さらにコロナウイルス感染症対策本部は、同感染症への対策を的確、かつ、迅速に実施するため、必要に応じて指定行政機関、指定地方行政機関、都道府県知事、指定公共機関の間で総合的な調整を行う[12]。なお、国内で発生した新型コロナウイルス感染症が国民の生命や健康に著しく重大な被害を与える虞があると認められ、その全国的かつ急速な蔓延により国民生活や国民経済に甚大な影響を及ぼす虞があるときは、本部長が「緊急事態宣言」を公示することができる[13]。」
ウィキペデアの引用終わり
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新型コロナウイルス感染症対策の基本的対処方針
令和２年３月28日（令和２年４月16日変更）
新型コロナウイルス感染症対策本部決定
W。対策本部決定の問題点を抜き出して引用する。
「、令和２年３月26日、 ～～く政府対策本部が設置された。
そのうえで、まずは、「三つの密」を避けることをより一層推進し、さら に、積極的疫学調査等によりクラスター（患者間の関連が認められた集団。 以下「クラスター」という。）の発生を封じ込めることが、いわゆるオーバー シュートと呼ばれる爆発的な感染拡大（以下「オーバーシュート」という。） の発生を防止し、感染者、重症者及び死亡者の発生を最小限に食い止める ためには重要である。
また、必要に応じ、外出自粛の要請等の接触機会の低減を組み合わせて 実施することにより、感染拡大の速度を可能な限り抑制することが、上記の 封じ込めを図るためにも、また、医療提供体制を崩壊させないためにも、重 要である。
あわせて、今後、国内で感染者数が急増した場合に備え、重症者等への対応を中心とした医療提供体制等の必要な体制を整えるよう準備することも 必要である。
令和２年４ 月 16 日現在において、上記７都府県と同程度にまん延が進んでいる道府 県として北海道、茨城県、石川県、岐阜県、愛知県、京都府を緊急事態措 置を実施すべき区域に加えるとともに、それ以外の県においても５ページ 以降で述べる理由により、全都道府県を緊急事態措置の対象とすることと した。
実効性のある施策を包括的に確実かつ迅速に実行するにあたってはクラ スター対策を行う体制の強化や医療提供体制の確保が喫緊の課題
とともに、特に不 要不急の外出など外出自粛の要請等を強力に行い、人と人との接触を徹底 的に低減することで、必要な対策を実施することとする。
こうした対策を国民一丸となって実施することができれば、現在拡大し ている感染を収束の方向に向かわせることが可能である。
。30日間に急速に収 束に向かわせることに成功できたとすれば、数理モデルに基づけば、80% の接触が回避できたと判断される。なお、政府としては、緊急事態を宣言 しても、社会・経済機能への影響を最小限に留め、諸外国で行われている 「ロックダウン」（都市封鎖）のような施策は実施しない。
特に、最近の状況としては、感染経路が特 定できていない感染者が61%（令和2年4月15日現在、4月13日までの 状況）を占める状況となっている。このことは、クラスターとして感染が 見られてきた特定の場所での感染に加え、これまで限定的であった日常生 活の中での感染のリスクが徐々に増大し始めていることを意味する。
↓ ↓
国内の感染状況については、新型コロナウイルス感染症対策専門家会議 （以下「専門家会議」という。）の見解として、今のところ諸外国のような、 オーバーシュートは見られていないが、都市部を中心にクラスター感染が 次々と報告され、患者数が急増し、そうした中、医療供給体制がひっ迫し つつある地域が出てきており、医療供給体制の強化が喫緊の課題となって いる。
W.以上において対策本部の実行目標は①クラスター対策、②医療供給体制の強化の2本立て。国民に対する社会的距離の維持、自粛要請であり、検査人数の拡大はどこにもないことが解る。
リストラ保健所経由の検査基準、37，5度発熱4日間、帰国者濃厚接触者などの検査を断る理由が幅を利かせ、市中感染対策はクラスター対策と3密防止、飲食などへの自粛要請に切り縮められ、実質的に放置状態であったと理解できる。
（、感染経路の不明な患者数は40.6％と なっている。専門家会議では、繁華街の接待を伴う飲食店等のクラスター の存在が指摘されており、院内感染や高齢者・福祉施設内感染とともに、 大きな問題となっている）
W.感染者激増期間は和製英語のオーバーシュート解釈を用いて、欧米的感染者の激増はないと、乗り切った。
↓
「都道府県別の動向としては、特に東京都及び大阪府において、報告され た累積感染者数が令和2年4月6日時点で、それぞれ400人以上（東京都 1,123人、大阪府429人）、過去1週間の倍化時間も7日未満（東京都5.0 日、大阪府6.6日）となり、感染者数のさらなる急増の危険性があった。 」←W.クラスター対策と医療供給体制の強化によって感染者激増を乗り切ったのではなく、国民に自粛を強いながらの、市中感染放置によって、激増した運の悪い感染者が放置され、自然に感染者激増の第一波が通り過ぎて行ったのである。
＞「二 新型コロナウイルス感染症の対処に関する全般的な方針 ・ 情報提供・共有及びまん延防止策により（W、密告、村八分の勧め？患者差別の助長。自粛警察横行に根拠を与えている）各地域においてクラスター等 の封じ込め及び接触機会の低減を図り、感染拡大の速度を抑制する。」
（２）サーベイランス（W注意深く監視するという意味！従って下記を実行するという意味ではなく一種の努力目標ということだ！・情報収集
＞① 感染症法第12 条に基づく医師の届出により疑似症患者を把握し、医師 が必要と認める検査を実施する。 ② 厚生労働省は、感染が急速に拡大する中で、必要な検査ができるよう、 地方衛生研究所や民間の検査機関等の関係機関における検査体制の一層 の強化を図る。また、特定都道府県（緊急事態宣言の対象区域に属する都道 府県）は、医療機関等の関係機関により構成される会議体を設けること等に より、ＰＣＲ等検査の実施体制の把握・調整等を図り、民間の検査機関等を 活用する。 」
⑥ 政府は、迅速診断用の簡易検査キット等の開発を引き続き可及的速やかに 進める←W。簡易検査器はすでに外国の民間企業で開発されたものが出回っている。政府関連機関の検査キッドの開発はまだ進行中であるとすれば、うがった見方を擦れば、それが大量生産ラインに乗るまで検査数の急激な増加は見込めない。
⑲ 政府及び地方公共団体は、クラスター対策を抜本強化するという観点か ら、保健所の体制強化に迅速に取り組む。これに関連し、特定都道府県は、 管内の市町村と迅速な情報共有を行い、また、対策を的確かつ迅速に実施 するため必要があると認めるときは、法第24条に基づく総合調整を行う。
⑳ 文部科学省は
、厚生労働省の協力を得つつ、必要 に応じ、追加的な考え方等を示す。Wだけか！
大学、研究所に検査キッドと要員は保有されているが動員するつもりはない。
やはり、⑥の政府は、迅速診断用の簡易検査キット等の開発を引き続き可及的速やかに 進める、が気になる。一種の利権につながる。
（４）医療等
・ 現行では、帰国者・接触者相談センター及び帰国者・接触者外来により、 適切な感染管理を行った上で、新型コロナウイルス感染症が疑われる患者へ の外来医療を提供すること。
＞＞・ 患者が増加し重症者等に対する入院医療の提供に支障をきたすおそれが あると判断する特定都道府県では、厚生労働省に相談の上（W実質的に厚労省の代理人、地域の保健所だ！）、重症者等に対する医療提供に重点を移す観点から、入院治療が必要ない軽症者等は自宅療養 とし、電話等情報通信機器を用いて遠隔で健康状態を把握していくとともに、 医師が必要とした場合には電話等情報通信機器を用いて診療を行う体制を 整備すること。
また、自宅療養とする際、家族構成等から高齢者や基礎疾患を有する者等 への感染のおそれがある場合には、地方公共団体は、軽症者が宿泊施設等で の療養を行うことや、同居家族が一時的に別の場所に滞在すること等、家族 内感染のリスクを下げるための取組を講じること。地方公共団体は、予め、 ホテルなど一時的な宿泊施設の確保に努めるとともに、国は、地方公共団体 と密接に連携し、地方公共団体の取組を支援すること。
さらに患者が増加し増設した帰国者・接触者外来での医療提供の限度を超 えるおそれがあると判断する都道府県では、厚生労働省に相談の上、必要な 感染予防策を講じた上で、一般の医療機関での外来診療を行うこと。 ・ こうした状況では、感染への不安から安易に医療機関を受診することでか えって感染するリスクを高める可能性があることも踏まえ、症状が軽度であ る場合は、自宅での安静・療養を原則とし、状態が変化した場合に、かかり つけ医等に相談した上で、受診するよう周知すること。
２）物資・資材等の供給
例えば、マスク等を国で購入し、必要な医療機関や介護施設等に 優先配布することや、感染拡大防止策が特に必要と考えられる地域に おいて必要な配布を行う。
＞また、政府は、繰り 返し使用可能な布製マスクの普及を進める。 ←W。かなり幼稚な段階にまでふみこんでいる。
３）関係機関との連携の推進
② 政府は、対策の推進にあたっては、地方公共団体、経済団体等の関 係者の意見を十分聞きながら進める。
５）緊急事態宣言後の取組 政府は、緊急事態宣言を行った後にも、特定都道府県や基本的対処方 針等諮問委員会等との定期的な情報交換を通じ、感染状況の変化、施策 の実施状況等を定期的に分析・評価し、特に期間終期（5月6日）まで の間に適切に評価を行う。その上で、必要に応じて、国民や関係者へ情 報発信を行う。」
以上で長い引用終了。
感想。日本政府には骨太の基本方針があった。ここにある文言の限界ある枠内で5，6までの非常事態宣言下の感染症対策が実行された。市中感染者を把握する検査数の拡大は監視と情報収集の形式的手段としてしか位置付けられていなかった。
政府の感染症対策の基本は①クラスター対策、②不十分極まりない医療供給体制の強化
③3密防止、自粛などの国民への一致団結した協力要請だけだった。
大量検査体制の必至の確立と感染者の徹底隔離という2本立ての台湾や韓国のようなはっきりとした目標設定は欧米流大都市ロックダウンを対極において選択されず、上記の日本独自方式が実行され、その延長線上の今現在に至っている。
対策上の大きな変化があるとすれば
政府系開発中の簡易検査キッドが大量生産ラインに乗ったとき（外国製はいっぱいで回っているのに）、突如として検査数の拡大が企画され実行される可能性がある。
赤十字献血の抗体検査はインチキである。この時期の献血に応じる人たちは感染しない確率の健康体、環境に恵まれた人たちであり、抗体率は当然低めに出る。
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W。4，7緊急事態宣言地域においてあまりにも検査数が足りなくて、感染実態が把握できないが、既に第一波のオーバーシュートの波は終わっているという感触がある。
根拠は周囲の感染状況を見渡した皮膚感覚、この感染状況に本格的に取り組みだして以降の持論（当初より市中感染の実態は公表されている数字の10倍以上としていたが、同じような主張はあまり見かけなかったが、かなり後から大きな数字が出てくるようになった。）。実際に、W自身が感染しているのではないか、と思われる体の変調を経験した。その時期は、トイレットペーパー騒動が終わって少し後だった。あのころは、かなりの人が慌てふためき、日用雑貨量販店、ドラッグストア、スーパーに無防備で押し寄せていた。
Wも基本的な対策品はネット購入したが、6月いっぱい複数人の細かい備蓄品を買うために感染のリスクを考えたが、期限を区切って奔走した。
対策本部の3密防止、マスク着用などの卑近な対策が発せられたのは、その後だった。
オーバーシュート（和製英語）日本の感染状況においては感染激増が始まったのは、４，６一都、６府県緊急事態宣言の1週間以上前だったのではないか。グラフを参照すればわかるが、今更やる必要もない。
根拠その２。
東京、大阪、兵庫の抗体検査の結果。すでに人口の少なく見積もって1％感染率。
多く見積もって、２～３％感染。
上 昌広 on Twitter: "現時点での抗体検査結果に一覧です。… "
根拠その３。
公表されている感染者数は実態を表していないが、長期連休を考慮しても感染者数は減少傾向にある、との憶測が成り立つ。第一波が過ぎていった、ということだ。
結論
根拠１，２，３によって、
遅すぎた4月6日緊急事態宣言地域（一都1府5県～もっともそれぞれにまだら上で濃淡はある～）の感染非安全地帯、危険地帯に生活労働をしてその動向や状況において感染確率の高い人、や運の悪い人のかなりの部分は感染済みになった、と類推する。
それが、抗体率に現れている。
しかし、国民的な免疫獲得とは大きな差異がある。
医療機関、福祉施設、福祉事業所、家族家庭、においても各々、感染に対する意識性、実行力、物理的対応力に大きな差異があり、その結果、数値に現れない感染被害者が膨大に存在するものと思う。その場合、個別が状況を身をもって引き受けざる得なかった。コレが過半の現実だった。
Wはボランティア介護を引き受けている人のドア前にエタノール自動手指消毒器を設置した。
ところが評判がよくない感触があり撤去した。
Wのような徹底した防疫体制をしかも、ゲーム感覚でやっていこうと、早い段階から実行してきた者の立場に相手を巻き込むのは、繊細さに欠ける行為であり、下手をすると職業差別につながりかねないと懸念したからだ。本人との交流も阻害する！
政治的配慮をして撤去したが、感染リスクは増えた。微妙な問題を解決できるほどの力がなかった。
＞その部署に物理的な支援や適切な指示をする体制が取れない状況のなかで、
＞日々の業務を実行する必要があるとき、
＞突破力は自衛行動や精神力しか寄る辺がない。
防疫体制をきちんとできる環境に恵まれない人たちにあれこれ介入するのは、得策ではないと判断した。
その結果、Wは世間に譲歩した。非安全地帯（危険地帯？）にいる立場を引き受ける。
近所にエタノールスプレーを配ったのも今から思うとおせっかいだった。
贈与と互酬というピッタリな論文を見つけたが、コピーペースト禁止措置が取られていた。世間というのは何となくわかるが、生々しく社会っていったい日本国民にとって何なのだろうか？と。それが解りそうな論文である。
Wはいったい日本人のマインドを持っているのかとつくづく思うことがこういう機会に出てくる。
社会があって、世間がない、というW独特の個性をこういう機会に意識する。
今回のｺﾛﾅ渦に対応しているのは日本の＜世間＞だったし、今後ともその位相は変わらない。
その意味でｺﾛﾅ渦に上から下から世間で対抗している日本方式の行く末に興味がわくのはWだけではあるまい。世界が注目している、とおもうが、新型ｺﾛﾅの動態は世界共通でなので、世間をもってｺﾛﾅに対抗する日本方式は今現在の感染状況を大なり小なり先送りしていくだけで、最初のボタンのかけ間違いは大きすぎて修正できないまま社会経済、政治、文化の疲弊が蓄積していくだろう。
今回の記事で今後の事態の推移のガイドラインは出せた。
対策本部の＜新型コロナウイルス感染症対策の基本的対処方針＞はレベルが低く、緊張感と集中力を欠いたものであった。布マスクを国費を使って配り、何回も洗濯できるなどというくだりは内閣官房でマスク配りを首相に提案した某氏がこの文書作成に深くかかわったことを匂わせている。裸の王様は首相ばかりでなかった。側近までも長期政権の中で～～。鶏が先か卵が先か。
もう逐一、対応する記事を書く時間がもったいない。相手にしないことにする。
＞今後の反俗日記は東日本大震災、福島原発事故、東京五輪、そしてｺﾛﾅパンデミックと日本方式を一連の事態ととらえ、超えていく拠点を見出すことに費やす。
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引用
「クラスター」「オーバーシュート」「ロックダウン」～～英語では何というかを考えてみたいと思います。
「クラスター」と「ロックダウン」については迷う必要はありません。それぞれ、cluster、lockdownという英語が同じような意味で使われています。
問題は「オーバーシュート」です。
コロナ関連の報道で日本語では「オーバーシュート」が頻出ですが、英語で overshoot はあまり聞きません。
試しに「コロナウイルス オーバーシュート」でグーグル検索すると2780万件のヒット数（2020年4月6日付）。
一方「coronavirus overshoot」の場合は42万5千件と少ないだけでなく、ほぼすべてが日本語報道の翻訳記事であり、”overshoot”と引用符付き、説明文付きです。意味を考えても「オーバーシュート」はそのままovershootと訳すのは不適切。」
引用
「日本の報道で「爆発的な患者の増加」「爆発的患者急増（医療体制が追い付かない医療崩壊の状態」などと説明されています。」
「いずれにしても「オーバーシュート」の定訳はなく、「爆発的な/急激な」explosive / exponential / rapid、「増加/急増」increase / growth / rise/ spike/ surge、」
Wもロックダウンとクラスターは語源からしっくり治まったが、オーバーシュートは的を射た用語とは思わなかった。
＞感染爆発の状況を定義曖昧にざっくり、かっこよく表現するために使用されたものらしく和製英語に近いようだ。
＞感染者数増加のグラフを示してオーバーシュートの定義を説明する専門家がいたが胡散臭い！
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＞オーバーシュートという和製英語をあえて感染急増という意味で使用しまた、
＞＞「策を講じない場合に感染する人の数」という意味でも
＊東京については判断しかねるが、
＊神奈川、埼玉、千葉、大阪、兵庫、福岡の第一次緊急事態宣言地域では１波は過ぎている。第2波、第3波に備える時期だろう。
＞東京は、ヒトモノの集中拡散拠点であり、ｺﾛﾅ伝播の温床という意味で別格扱いしたほうが良いと思う。
