以下、現時点の問題意識に基づいて過去の記事に遡って、気になる箇所をコピーして、重要参考資料を作成する必要が出てきた。自分の能力を超えて、意識的に難しく書いてきた。本人もよく理会できていない部分が多いが、その方が後で振り返って、新鮮であり、好奇心を持って読める。記憶力の減退も痛感する。何はともあれ、日記の中に、再考できる材料が残されているというのは良いことである。
~この当時は感想文の頃だった~
(
1)広島に行かなくては分からないことがある。憲法も実際に読まなくては。
引用 中ほどまで 素朴な実感が出ている。この思いを大切にしなければー。
野坂昭如「火垂る(ほたる)の墓」の読後感。
「昔全国を旅していた時、軽い気持ちで一生に一度は広島を確認しておきたいと思って訪れた。
もしあのころのような暇がなければ平和記念館も原爆資料館も訪れる機会はなかったのではないか。
日本国憲法をじっくり読む機会があったのもたまたまとしか言いようがない。
学校教育の中で広島、長崎についてキチンと教えられた記憶がない。大学になってやっと憲法が一般教養の選択科目になっていたが選択しなかった。
私の考える政治の中には核兵器も日本国憲法も文脈として組み込まれていなかった。
もし機会がなければその二つのことについて実感できなかった。
広島の体験は予想を超えて強烈だった。
原子爆弾の威力は想像を超えていた。圧倒的な爆風の威力。超高温の白熱の光線は爆心地の人を
一瞬のうちに石の階段に写る影に変えていた。余りの高温は人体を一瞬にして蒸発させたのだ。
そこにあるのは地獄絵を超えた惨禍だ。後遺症もある。
しかし気になることもあった。
平和ひろばの記念碑に刻まれた言葉。 二度と過ちを犯しません。
二度と戦争はしません、とは書かれていなかった。
それから広島の街のあちこちにあの戦争を推進した勢力の残滓が平和の願いに対抗するように打ち立てられていた。さすがかつての軍事都市だと思った。広島の街は平和への願いと軍国が相対している町との印象を持った。原爆記念日の度に映し出されているのは平和の部分だけで軍国の部分は無視されている。
以上のことから今言えるのは
核兵器は絶対だめだということ。破壊力、使用による惨禍は想像を絶している。実際に体験するか遺物を見なければ理解できない性質のものである。だから想像を超えているのだ。この兵器の保持、使用は人類に対する犯罪だ。
もう一つ。
広島、長崎の体験、記憶の継承、平和への祈願はそれを無きものにしようとする者への戦いでもある。この戦いがなければ平和は守れない。これが現実だ。
2、映画、猿の惑星と核兵器
2009/8/6(木) 午後 0:12
「ETなんて映画よりもよっぽど面白いと思うが。~」
「地球の消滅は物理学上は確定されている。それまでの
天文学的時間の経過以前に自滅する公算が高い。
核ばかりではない。
文明の発展事態が文明を滅ぼしていく。歴史上、見られたことではあったが、今は地球規模で進行している。
今以上いい生活をしたいという当たり前の願望の総和が人類に向かって反転し悪影響となってきている。
今のような経済システムをとっている以上はこの方向は加速度を増すであろう。
世界的な経済活動の収縮は方向転換へのチャンスでもあるが、もうここまで至るとコン
トロールは不可能とみる。」
>W。最
終結論とそこに至る過程は、意味深、政治的論点はアイマイ。
ただし、ここだけ読めば、今でも間違った判断をしていたとは、想わない。
今振り返って想うのは次の点である。
その1。政権を取り巻く大きな政治経済情勢は最悪に近いものであった。
有権者多数の選択した
民主党政権は余りにも大きな課題を背負わされていた。経済ベースには
アメリカ発~EU圏伝播の世界経済危機があった。
さらに戦後一貫して続いた利権癒着構造からの反撃もあり、2011年3月11日の
東日本大震災ー
福島第一原発事故という未曾有の事態が発生し、その緊急対応に追われ、政権には大きなマイナス要因が終始働き、政権として前向きな政策を取ることができなかった。
その2。この引用文中にもある
自公政権と
民主党政権の重要政治における同質性。
政権政党の座にあった
自民党政治のグローバル資本の利益との同一化への根本的変質、を改めて見据えると、
小沢一郎を高評価するという自分の判断ミスがあった。原因はある。反権力主義者である。議会圏の具体的な政治地図の変遷はネットで調べて愕然としたくらいで、全くといっていい程知らなかった。
その3。
小沢一郎は、
政権政党自民党の多くの幹部はそうしてきたように、
民主党を離党し、派閥的活動をやめるべきだった。
民主党に
小沢一郎のような党内政治活動を許容するような余裕はまったくなかった。離党時期については今更、どうこう云う必要はない。そうすればその後の政治地図も変わっていただろし、ソレが結果的に多くの国民の利益にも繫がった。とにかくそれまでの政治軌跡に出入りが多過ぎる。その場その場の重大政局で手勢をかき集めて、奮戦し、後の始末は放置という民主主義の中進国、
後進国タイプの政治家である。それは議会制民主主義、
政党政治、まして民主主義を根付かせる、などというたいそうな理念とは程遠いものである。
「世界的な過剰資本、過剰生産はこのシステム内で解決しようとすればまたどこかに消費地を見出さなくてはならん。
ケインズ経済学は正しかった。アメリカ国家こそが有効需要の喚起するところだった。
現状の世界経済の混乱の根底にはアメリカがケインズ国家としての役割を果たせなくなっているところから発生している。
世界経済は巨大な潜在的経済力を持った国々が思い切って資本運動を解き放ったことから新たな段階へと突入したのだ。かつてのような自由貿易万能の時代ではない。
資本運動を保証し、人々に飯を食わせていくためには経済圏や自由貿易協定といった政治力が必要となってきている。
こういう前提条件は自民党であろうが民主党であろうが同じである。
ただはっきりしているのは新政策がいるということだ。
自民党では国民に飯を食わせることはできない。少数の者の食い逃げをごまかすのが自民党の政策の大きな柱となっている。
何とかしようと思えば力で変えなければ。今のところ力は来る総選挙で自公政権を完全打倒するため一票を投じることである。投票日まで打ち続くマスコミの偏向報道を粉砕し、できるだけ多くの人が投票行動に参加し、怒りの一票を政権交代勢力に投じることだ。
マスコミは植草氏も言われるように利権支配構造の一翼を担う存在でしかない。」
1)昨年夏の
衆院選の結果をどう見たか。この出発点から小沢支持者との間に大きな開きがあった。
2)どの党が誰が政権を運営しても政策、政治方向の選択肢は限られている。
3)これからの日本に必要なのは政治の安定である。 W、何か直近の
公明党ポスターモドキだが。
4、小沢一郎への疑問点。この男に日本の政治を任せてはおけない。
2010/6/19(土) 午後 2:23 W。深く考えないで書き飛ばしている。
2)二大政党制は日本の政治環境では民意の圧殺に繋がる。
4)誰がどの党が
政権運営しても政治的選択肢は狭い。
5、小沢一郎は今後日本の政界に混乱を巻き起こすだけ。追放せよ。
<「対米従属」の解消という大きな問題を小沢に託すのも大きな間違いである。> W。コレは言いがかりだな。
<官僚と小沢は本当に戦うのか。>
<小沢は検察と戦ったか> W。八百屋さんにステーキを買いに云っている類。予言は的中している。
「
おそらく、このままいくと民主党を分裂させることになるだろう。小沢は民主党内にとどまって自分の政治意思を反映させる道を選べない。そうするとまた、党を割ってどこかと組むことになる。自民、公明、
自由党の連立の再現の様な事をになる。
以前やっていた事と同じである。
日本の今おかれた内外状況は政治混乱を繰り返す場合でない。」
6、8、15。日本は民族、国家の分母よりも個性、人格の分子を大きく。
「多くの日本人にとって民族や国家は自分の存在の基盤、前提であり、その特性から逃れる事ができない。
だから、民族、国家は分母の様なモノ。
一方。それだけは個人は存在しているわけではない。個性属性は人の数ほどある。
前編)「むしられ続ける日本」ー禁じられた
金保有 日本政府、日本企業が所有する
米国債の実体
橋本元首相のブラフ を転載する」
「日本の戦後世界で形成してきた政治的立場、経済的立場も、このような新たな新生事物と旧来の
アメリカを筆頭とする先進国との絡み合いの中から変転していかざるえない。
具体的には現
憲法の
改憲、GDP世界第二位と称する経済的立場の後退である。
日本の新たな世界情勢における国家的民族的将来像もある程度予測されている。日本には限界があり、其れを前提とした国のあり様が求められている事は否定しょうがない。
人口、資源、政治力、軍事力、
資本力、市場規模などの要因での日本の限界は新たに台頭してくる国々と比較しても明らかだし、先進国の間でも大きな限界を背負っている方だという事実が明らかにされつつある。
さらには、今世界市場はかつてない様な地球規模の急速な再編過程に遭遇している。
世界には膨大な過剰資本が渦巻いて投資、投機の機会をうかがっているし、生産資本は過剰である。
これを背景にこれまで世界市場で先進的であった国が国内的には成熟、過剰から停滞に突入し、先に示した様な
潜在的な力を持つ国々が世界の過剰資本の投資先となって急速に台頭いている。
ここにおいて、世界市場は古いものと新しいものとの激しい葛藤の段階に突入しているのである。
人類はこれまで世界市場規模の急速な再編過程を世界戦争によってしか解決できなかった。
この事実の強烈さは
ロシア革命という新体制が成立したにもかかわらず、人類は二度目の世界市場の分割戦に行わざるえなかった、事でも明らかである。」
「しかし、
この世界史的変動を主導するのは人ではなくて、モノ=世界資本、世界金融であることに変わりはない。この点でもはや、世界史の大きな流れは政治のコントロールの効かないモノとなってきている。
かくして日本の現状もこの流れの中に翻弄された一部になっている。」
「
これから先の政治の課題は本質的にコントロールし様がない世界経済を人類がなんとか自分たちにこれまでの様な世界的被害をもたらさずに、少しでも良い方向に向かわせられるかということである。
この点において世界中の人は英知を全力で傾けなければならない。
決して過去の様に国家や民族を前面に掲げては解決ではなく対立と混迷を深めるだけである。
英知とは個々人が分母である民族や国を強調するよりも、個性属性の分子を大きく、高めて様々な方法で結びあっていくことである。
民族や国家には其々特色があり、良い所もあれば悪いところもある。
一面の強調は世界で受け入れられるものではない。日本人というただそれだけでは何者であるか、全てを体現できない時代、世界が今後ますます日常生活で迫ってくる。
だから、個々人は個性属性を磨く必要が出てくるし、その総和の中に日本の未来はある」
7、急速な円高進行でマスコミ主導、一部国民、付和雷同の国難連呼の集団ヒステリーが始まった。
「コイツラに適切な処方箋はないが、この機会だ。あえて書いておく。
今の精神医学ではヒステリーという医学概念はないらしいが、解説を読んでいくと面白い下りがあった。
ヒステリーの語源はドイツ語のヒストロン=子宮からきており、女性の発症率が高い原因は男性は物事を解決するのに理屈や理性で対処しようとするのに対して女性は感情的に対処しようとするからだと。
いい加減な仮説の様だが、とりあえずそういう事にして論を進めて行く。
> マスコミ報道は
小泉政権以来、集団ヒステリーを煽る方法に旨みを見出すようになってきた。単純、安直、感情的なセンセーショナリズムを理屈や理性で対処する事が最も求められる重大政治経済事案に自省心のかけらもなく適応するようになった。」
「>>マスコミのおもな役割は、特権者、富裕層、大資本の利害にすぎないモノをあたかも国民全体に共通する利害であるかのように宣伝洗脳することである。国家的
共同幻想はマスコミによって一部特権者の都合のいい様に歪められた。
その中でも特に日本マスコミの現状が異常なのは、日本の
戦後民主主義の
脆弱性ゆえ、一端留め金が外れると、全体が総崩れに成るという状況を呈しているからである。
重大案件があれば、一方向からの報道、意見のみが、国民に降り注いでいく。
これに、国民の意識にとって物理的な「暴力」であり、抗するのは並大抵でない。
根本的な説明は何処にもないといっていい。」
「ちなみにグーグルで為替市場を検索してみたところ、
このサイトの正体が明らかになっている、と理解した。
現状の為替市場の原則的、本質的、説明は一切なかった!
カテゴリーによる分類や表面的な動向解説に終始していた。
現状の為替市場を経済学を駆使した、当たり前の前提条件、確認事項はものの見事にスルーされている。
あれじゃ、相場師の解説だ。
要するにグーグルの顧客である金融資本に完全迎合し、相場師の意見、解説を満開させているといわけだ。」
「>日本マスコミがこの件で
国難連呼の無内容な連呼をし、一部国民が
付和雷同するさまは、いつも繰り返されているパターンにすぎない。
そこに踏み込んだ解説はない。
この件で国民を情緒的に煽って、良い結果が得られるのか!また、中身もなく
付和雷同してザワツイテどうなるモノでもなかろう。
マネー投機の現場にいる相場師の思うつぼである。
また、
円高進行の底には、
アメリカ経済の不況局面脱出がままならないまま、ドル増刷に踏み切らざるえない
アメリカ経済の危機があるり、長期停滞的傾向にある日本経済の円に投機が向かわざるえない、ヨーロッパを含めた先進資本主義国の段階的経済危機の根深さがある。
だからこそ!
日本国民は冷静に事を見守らなければならないのである。騒ぎたてて得をするモノは何もなく、損をするのである。
また、この程度の事が
国難なら、これから、日本が世界で被る困難な状況には集団発狂するしかないよ。」
8、
ヨーロッパ一の弩悪い奴、ドイツ拡張主義の隠れ蓑化したEU危機。EU統合の契機は東西ドイツ統合に「ドイツの脅威」の悪夢の再現を見た英独がEUの檻に早急に入れようと意図。独に譲歩し失敗。
「
アテネ商工会議所の会頭の見解によれば、現在の
ギリシャ債務危機は現在、
ソブリン危機下にあるイタリア、スペイン、
アイルランドなど多くの国の中から、
ギリシャが引き出され、見せしめの様な目に会っている、としている。危機を叫ばれている当事者からこのような見解が出て来るのは、現状の
ギリシャ経済危機は
EU統合=ユーロ共通通貨導入に根本的原因があると、暗にほのめかしている。
しかし、他方、放漫財政、公務員の数が多過ぎる、などを口実とした急激な
増税、財政縮小によって、乗り切ろうとする
IMF、
EU中央銀行隷属の政府に対してストなどの手段で抵抗する庶民に対して
ギリシャのテレビのコメンテータは
IMF的観点から経済危機に切り込んでいく、問題指摘を過激に繰り返している。
生活労働権利を防衛するためには
アングロサクソンユダヤ金融やグローバル資本の
代理人の様な奴らの言いなりになっていたら、とんでもないことになる。」
アテネの零細業者によれば、
IMF、
EU中央銀行に従う政府の政策にもかかわらず、納税額は以前の3分の2に縮小したと云う。このままでは店をたたむしかないと。
IMF、
EU中央銀行は、急激な財政金融圧縮によって、
EU金融資本とそれに隷属を強化する地元大資本を救済し、そのしわ寄せを国民の労苦で補おうとしている。
無慈悲な市場の原理、ジャングルの掟を貫徹させることによって、国民を内外を通じた大資本の系列下の「
服従の檻」に閉じ込める社会経済構造を
ギリシャに植え付けようといしている。
このような国が世界中に増えると、ダメージを一番受けるのが、世界市場における過酷な競争にさらされ利潤率低下する先進国の輸出特定企業と賃金低下傾向、不安定雇用、失業、に歯止めがかからぬ多数の国民生活である。
そこで、それへの処方箋が
FTAやTPPの様な無関税経済「同盟」による排他的寡占市場の創出となる。
しかしそれがまた、世界市場の競争要因となる。」
EUの経済危機は元々、各国の経済格差をドイツ的政策手法で蔑にしたユーロ通貨同盟を解散できない以上、必然的に
EU共通通貨ユーロの支柱であるドイツ金融資本の発言力は増大し、さらに強固な
EU中央集権制へのベクトルが働くだろう。
しかしこの方向に対して、通貨同盟を結んでいる各国の反発を招くだろう。
英仏の
リビア侵略への突出はユーロ経済危機において、重みを増しながらも、敗戦国の限界性をもつドイツ金融資本への海外侵略できる戦勝
帝国主義としての特権をちらつかせた牽制の意味がある。その背後には
アメリカがいる。」
W。以下、長過ぎるが、面白いところもあるようだ。
>モット厳選しなければ~ 重要参考資料とするつもりだったが、この当時の記事は感想文。ワザと難しく書き出すのは、モット後だ。<重要>を取り外してただの参考資料とした。資料も余り読まずに書いていた。