病院の先生にデブって言われたね ももんち @momonchiJ
1358万回視聴 3 年前 #デブ #保護犬
＜視聴者 7,107 件のコメント＞
～省略～
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
くもりだと思ってたら雨だったももちゃん 1 年前
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊ハプニングを糧としたカット割り鮮やかで全編を通した起、承、転、結の物語性クッキリ（ホラー日本）、画面の構図絶妙！大傑作動画！
起。ピンクのほっかむりで登場。空模様、予報とは急変、豪雨。画面の構図、芸術的。承。急いで家路に
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
転。豪雨のなか、道路を離れて草むらに向かう。ココ、キッチリ撮れてたのがこの物語のキーポイント。
結。
①画面と逆の構図。画面の構図そのものが犬の立ち位置に不安定感を醸し出す。土手の排水路はやや右斜め下へ。両側に沿って刈り込まれているのも犬の背後の灰色の空と連携し画面中央に開けた効果空間を作り、黙ってひたすらこちらを凝視する犬を浮きだたせている。
＞犬に近づくにつれて揺らぐ左（溝）右（草むら）に揺らぎ一瞬ピンボケする画面がホラー感をます。
＠意図したカメラワークだったら、凄すぎる。
＠＠ほか３作動画も凝っている作り。ももちゃんと海であそびました。生々しい青虫もなでなで出来る。ヤギさんと仲良くなって欲しくてまた会いに行きました。末尾に挙げた。
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊之を包括的するのはエントロピー - Wikipedia
当該「国民国家」の社会、政治、経済、軍事における＜集中＞と＜分散＞具合によって生まれる総合エネルギー量。
出だし健やかな動物動画でこのようなホラー的展開に至るのは
エントロピーエネルギーを昔程、上手く創出できていないため、
心ある庶民の日常生活の深層に社会的不安感が沸き起こってくるためだ。
社会と政治、経済、軍事の集中度合が場違い、見当違いに強すぎて、＜分散＞の際に発するエネルギーが相殺されている。
右肩上がり日本の時代は＜分散＞のエネルギーと＜集中＞が程よく調和していた。自転車走行に罰金制度⇒ここまでトチ狂ってきたのかとおもう。アメリカのLGBTの日本版はココまでこっけいであるが、実相は警察が日常生活まで管理する社会である。犯罪件数が警察官の人員に対して少なすぎて時間を持て余している感がする。よって民事に口出ししたり、かつては始末書相当の案件に何人もの警察官がでっち上げ業務に圧倒的時間を費やす。挙句、罰金徴取も行わないなら行政的には無駄である。中国では電動バイクが歩道を走っている。もっとも歩道は広いが。いらないところに権力を集中している。暇なら暇でじっとしておればよい。文句を言うやつは社会のバランスがわかっていない。
＊＊＊ある意味、現中国の方が自由がある。監視社会にしても公然とやるかバックドアでやるかの違いがあるだけに見えてくる。日本はお喋りする独裁国家だ！ほとんど無駄話の類。精神の自由がない。この動画に集まるコメントはセンスのいいものばかりだ。現日本を客観視して嗤える自由精神が横溢している。
＊＊＊＊
中国の急速経済発展は次の３つの要素で成り立っていた。
その①規模の経済 - Wikスケールメリット
その②、政治経済の枠組みでいえば、党中央の＜指導の集中＞と＜責任の分散＞（地方政府の自由裁量権付与、土地公有制、競争）。
国家金融資本としての一貫性、体系性、論理性がある。急速経済発展の原動力。
コレに行政面で対応するのが党中央の＜指導の集中＞と＜責任の分散＞（地方政府の自由裁量権付与、土地公有制、競争。
そして扇の要は人民独裁である。
国内資本の利潤率の歴史傾向的低下を経由し、歴史的にタイプの違う金融寡頭制資本主義同士の世界市場競争激化によりグローバル資本体制の行きつくところはファシズム、ナチズム、軍国主義体制、挙国一致体制であることは20世紀の資本主義の歴史が証明している。いわゆる20世紀中期、後期の長期民主政の時代は冷戦体制崩壊以降、21世紀のウロ戦争において終わり、イラン侵略戦争でファシズム、ナチズム、軍国主義体制、挙国一致体制の時代の本格的幕開けとなった。中国、ロシア、北朝鮮が公然とタッグを組んだのは旧来の資本主義側の在り様を映し出す鏡である。我々が戦争体制に変容したので彼らに何の躊躇もなくなった。中国的に言えば現日本が新軍国主義であれば、EUのやっていることは金融寡頭制超広域ブロック経済、トランプ以降のアメリカは強盗資本主義体制だ。民主社会主義とかいうサンダース等は茶番だ（ばかばかしい言動や、わざとらしい芝居（くだらない小芝居）⇒厳密に検討した結果、そのように結論付けた。
中国、ロシアのグローバル資本主義体制の方が産業資本主義⇒帝国主義と戦争の時代を生き抜き変容を重ねながら現在に至った旧来の資本主義体制よりも合理性、効率性で優っているので世界市場で競争すれば前者の優位は不可避になる。
そこで後者は金融力＝覇権、軍事力、文化的浸透力で前者に戦いを挑むしかない。
＞この構図は21世紀を通じて普遍性がある。
＞西方ウクライナで中東で、東アジアで戦争的事態が生まれているのは、この構図の普遍性ゆえである。ゴルバチョフ社民路線で勢いを得たEU帝国主義とNATO拡大が歩調を合わせ、中世ロシアの誕生の地であったウクライナ～セルビアにとってのコソボと訳が違う～～の加盟決定がければウロ戦争はなかった。
ユダヤ人ジェノサイドと労働シオニズムを清算したイスラエル拡張主義のオスロ合意分断（ネタニヤフのバーレーン経由のハマス援助横領）がなければ、ハマスの侵攻はなく報復のガザジェノサイドはなかった。
高市国会発言は日本の中国大陸侵略の過去に連動する、台湾の一定数の人々も迷惑がっているという認識は日本人の多くにはない。台湾民進党だけが台湾の政党ではない。頼成徳総統は台湾のゼレンスキー的立ち位置にいる、と指摘する台湾の人々もいる。大陸と台湾島の関係は両者の問題であって日本はもはや無関係といってよい。高市の政治姿勢は日本国民を大陸と台湾の問題に介入し矢面に日本国民を立たせる。
日本の既成の右翼の特徴は台湾蒋介石、蒋経国、国民党政権支持をへて京大卒元日本陸軍将校、元中国共産党員、米国留学、台湾高級役人、李登輝国民党の民主政制度改革支持から反中学生運動⇒台湾独立運動から生まれた民進党誕生、国民党長期独裁の後退から、民進党支持一辺倒に傾斜した。だが、AI 引用 「民進党は直接選挙の導入以来、初めて3期連続の政権運営を担っています。蔡英文前政権から続く中国に対する「現状維持」の路線を引き継いでおり、中国からの圧力に対して民主主義と台湾の主権を守る姿勢を強調しています」「議会（立法院）の状況。勢力図: 2024年1月の選挙の結果、国会にあたる立法院では野党である中国国民党（国民党）が最大議席を獲得。」
なぜこんなねじれが生まれるのか？多くの日本国民は知らない。国民党は昔の自民党的政党で地方の民情と旧来の利権構造、大陸との血縁関係をくみ上げている。他方、新生の民進党支持者の核は民進党政権下で教育において多様性の名目による系統的人工的に反中国的要素によって醸成された台湾民族主義（日本とのつながりある人士の活躍を通じて植民地時代容認する要素も含まれている）のを刷り込まれた学生を中心とした選挙熱に短絡した若者の圧倒的支持層である。若者の普遍的な民主主義運動では戦闘的大衆運動に直結するところが台湾ではアメリカから即自的に導入された大統領選挙活動への参加となる。この点において韓国民主化運動の長い道のりとの大きな違いである。
従って直接選挙をやれば台湾民族主義に同調し行動的な若者層が前面に立ち全島的ムード（九州程の島に2倍の住民の人口過密の島、大陸が近いという地政学的立ち位置もある）を作る民進党が優位に立つ。ちなみに日本政治状況は国民党のいない台湾政治状況になっていることが高市支持総選挙で証明された。キーワードは嫌中と政治無知、恐怖心の三つの混合である。
中国にはこの機会をとらえて日本に報復したいという人々が日本の総人口ぐらいはいる。そもそも当時の日本軍が大陸でやったことは許されるものではない。前線にいたものは口を噤んでいる。
下段を結論的に要約すると、ここまでやらないとグローバル金融寡頭制資本は制御できない。旧来の資本主義の発展形態の国々ではやろうとしても歴史的制約があってできない。代理人が主人に楯突くわけにはいかない。アベノミクス、トランプと連銀の関係、EUとEU連銀の関係すべて主導権は金融寡頭制支配層の側にあり、彼らはその代理人すぎない。社民的分配で何とかしようなんてちゃんちゃらおかしい規模までマネーの力は超かくだいし社会を飲み込もうとしている。そのただいま現在のリアルの様態を民主主義状況と称するがやがてそれがどうなるか真正面から想像できる人がいるだろうか。
③「金融システムの根幹となる四大銀行（中国工商銀行、中国建設銀行、中国銀行、中国農業銀行）をはじめとする主要な金融機関は、国家（国有資産監督管理委員会など）が株式の大半を保有する国有企業。⇒信用創造を国有の金融機関がやる。その上には中央行政下の中銀＝人民銀行がある。しかも私的自己資本の海外への資金移動は許可制である。
私企業の役割: 民間企業（私企業）も存在し、資金調達を行ったり、電子マネーのプラットフォームを提供したりしています。しかし、国家の意向やマクロ経済政策（五カ年計画など）に従うことが求められており、最終的な金融の蛇口は常に国家の手の中にある。」
⇒中国人民銀行（PBOC）＝中央銀行。最大の特異性。
①偽の中立性は不必要⇒金融システムの根幹となる四大銀行は国有企業。
国務院の直属機関中国の行政機関である「国務院（内閣）」に属する。
中国共産党の政策目標（経済成長や雇用など）を金融面でサポートする機関。
②成長と雇用の優先
開発の牽引： 景気刺激策として、国有銀行への融資ノルマの設定や、特定の産業・地域への資金誘導など、マクロ的な管理だけでなくミクロな産業政策にも深く関与します。
量と価格のコントロール。金利（貸出プライムレート：LPR）や資金量（預金準備率）の操作に加えて、銀行に対する貸出枠の直接的なコントロールなど、行政的な手段を多用します。
中国人民銀行が導入する「管理変動相場制」のもとで厳格に管理されています。毎日の取引開始時に人民銀行が対米ドルの基準値を設定し、日々の市場変動はその基準値から一定の範囲内に制限される仕組み。他通貨の基準値の決まり方。毎日の取引開始前、人民銀行は「主要通貨の対米ドル為替レート」を基に、人民元の対米ドル基準値と掛け合わせることで、各通貨に対する人民元の基準値を自動的に算出。なぜユーロは円に対して異常に高くなるのか⇒主な理由は、日本とヨーロッパの歴史的な金利差と、日本の経済構造による構造的な円売り圧力にあります。エネルギーや食料品などを海外からの輸入に大きく依存⇒貿易赤字。日本経済への不透明感⇒ 景気回復が緩やかであることや、財政赤字の大きさから「日本円の価値が下がっても仕方がない」という見方が市場に広がると、安全資産としてユーロやドルが選好。その逆ベクトルとして安い円を買って（使って）もらわなければならない衝動が発生する＝株高、不動産投機＝バブル時代は日本人による投機熱、今は海外資金による日本買い＝しかし一定数の有産市民層にとっては同じ金儲けの機会到来（ブルジョア独裁政治はその便宜を政策的に図る～～三菱重工株ここ4年で400円⇒4000円⇒戦前、長期投獄された共産党員は株価の変動を見て戦争の推移を予測したという。昔の日中友好の中国側の重鎮、廖承志（日本留学生）の分厚い著作集を少しづつ読み進んでいるが本拠地延安より観察した日本の政治情勢の分析は実にリアルであった。戦前戦中派の日本の中国通や中国学者の論文は今より素晴らしく理論的だが、政治軍事の即役にたつリアルさが足りない。オーバーツーリズム不可欠な日本経済⇒客待ち接待。労働集約産業の飲食、ホテル観光業の割合が大きくなれば、生産性は低くなるはずだ。高市等の大好きな重工業（軍需産業）も意外に労働集約産業。何にしてもインフラ費用など国内コストが高くつくので経済飽和状態において景気は停滞し、投下資本に対して利益率の高い海外投資の循環が続く。
市場での実際の取引レートは、発表された基準値から上下一定の範囲（現在は通常±2%）でしか変動しないよう制限されています。
外貨規制と資本取引の制限
貿易などの実需に基づかない取引には厳しい制限があり、個人や企業の資本の自由な移動（国外送金など）も国家外貨管理局（SAFE）によって厳しく管理。
⇒反俗日記。日本的グローバル資本主義では資本輸出された海外現地資本がさらにそこから他国に資本輸出する特徴が顕著である。したがって、この連鎖が続く限り、本拠地日本法人は資本輸出先法人からの株式の配当を受け取るだけであり、その結果、日本国内投資低迷、日本の資本収支黒字＝貿易収支赤字、円安株高となる。このループが続く限り、日本の総付加価値は低迷し、＜自由為替相場＞の円安傾向は続く。
＞したがって、戦前の世界戦争敗北に至る日本資本主義生産様式のトレンドは右肩上がりの帝国主義利害の衝突の結果の敗北であるが、
＞今現在進行中のトレンドは歴史傾向的右肩下がり日本金融寡頭制資本主義のグローバル市場における財政金融膨張政策の高橋是清も成す術もない劣勢局面での利害衝突である。がしかし、高市は責任ある積極財政を打ち出している。政府系ナノ半導体製造企業は過去に成果を上げていない。北海道千歳のナノ半導体製造工場は仮に作れたとしても実装できる製品ルートが市場にない、といわれる。結局、軍需向けの投資しかない。
（反俗日記過去記事の趣旨を改めて展開する。右肩上がり、下がりの見方は単純ではない！
歴史傾向的右肩上がり＜大陸侵略を切っ先＝軍事消費とする軽工業（ミズノ、アシックスなどのスポーツ用品メーカーは関西拠点の皮革産業として発祥⇒重工業（資本の原資蓄積は日清戦争の賠償金、国家財政の4年分）の産業構造の転換。」
＠歴史傾向的右肩下がり。日米貿易摩擦の経緯でみると分かりやすい。
＜敗戦後の日本資本主義生産様式の発展段階＞
①日米繊維摩擦日米繊維交渉 - Wikipedia
1950年代（綿製品の摩擦）1960年代（化学繊維への拡大）
近所の友達の父親が有名な繊維会社から解雇されていた。兼業農家だったので農業をしながらぶらぶらしていたな。泥まみれで農業していたようには子供心にはみえなかった。うわさではそこそこの退職金をもらった、と。
日米自動車摩擦とは、1970年代から1990年代にかけて日本から米国への自動車輸出の急増に伴い発生
高度経済成長時代、町にも自動車関連の会社が雨後の筍のように農地を買収し建立していった。
日米半導体摩擦は、1980年代から1990年代にかけて日本とアメリカの間で発生した激しい経済・貿易摩擦
日本の高度経済成長時代のおまけのような時期。
日本の政治に先見の明、長期戦略がなかった。日本にまだ余裕のあったこの時期が今に至る日本の決定的な曲がり角だった。
日米安保体制必須の朝鮮戦争特需とその延長線上の高度経済成長であったので、自主的国家判断の希薄はほぼ必然であったが、日本の古い制度の残滓の改革など部分的にやれることはあったが、その余裕は戦前復古の逆向きに作用した。
中曽根政権時代が長期停滞日本への曲がり角だった。
具体的には国鉄分割民営化は国民経済の輸送インフラの分断と優位な条件の私的資本増強（完全民営会社、JR東海営業利益：7,809億円前期比 20.3%増。）NTT東日本（東日本電信電話）の営業収益は1兆7,334億円による国民的財の資本家的私的収奪の恒常的機会を与える非効率化になった。財政難は国営公営企業の民間資本化でも生まれた。⇒AI 「R東海リニア中央新幹線の建設資金は、JR東海が自社の営業収益（自己資金）や金融機関からの借り入れ（民間資金）で全額を賄っています。税金などの公的資金による直接的な負担や、沿線自治体への負担は求められていません。」「総工費が従来計画の7兆400億円から11兆円へと約4兆円増額」⇒中国ではすでにリニア高速鉄道が運行されている。上海トランスラピッド2004年。長沙（长沙）リニア快線：2016年開業。北京地下鉄S1線：2017年開業。現在開発中の次世代高速リニア（設計時速600km）高速が要求される空港⇔大都市駅間，都市圏内しか走らせない。日本のような長距離でほとんどトンネル区間の難工事のものは費用対効果が悪い。JR東海の超収益体質がこのような馬鹿げた計画を生み出した。首都機能を地方に移転させた方が国土有効利用、日本の文化向上に寄与していた。集中が過ぎると飽和状態が生まれ、分散のエネルギー拡散が阻害される。他方で歴史的に東京圏よりも飽和状態の大阪で更なる集中の副首都構想＝大阪都構想が生まれる悪矛盾、不合理。
戦後の民主政は二つの時期に分けられる。
その１。朝鮮戦争前夜、まで。我々は中国革命、朝鮮戦争の時代のリアルな様相を教訓化できず、悪いところを拡大再生産した。
その2。民同、社会党の日本的戦闘的社会民主主義の時代＝高度経済成長前期～中期～後期、戦後民主主義の社会的経済的土台であり経済主義的自然発生性に依拠した戦闘性に過ぎず階層的に限定されていた（春闘）。政治思想は冷戦体制下の自民党政権を前提とした（日米安保体制）反政府野党の反戦平和主義だった。日本でリベラルだとか左派、左翼、という自称が定着したのは社会党－総評グループが末路を辿った後からだった。記憶している限り当時は具体名を名乗り、ソレで大衆に通じた。存立基盤を喪失以降の社会党系＋反自民の自由主義グループがリベラルを自称しだした。昔は左翼、左派を名乗るのはマルクス主義者にとって思いとどまるべきことだった。ソレは欧米の政治用語だった。革命を実現したのは革命家たちはだれも自らを左翼とか左派とは規定しなかっただった。そもそもリベラル、左派、左翼、は西ヨーロッパの政治分類であり、中道と保守派を含めた政治潮流が主流派を形成し右翼は異端派であり、ドイツAFDやフランス国民戦線に対して使う極右とは排除の論理の対象政党、の意味を含むものである。
結局、このような分類に伴う排除の論理が働くのは、これら主流派が自らの主たる政治任務を歴史傾向的な利潤率低下にあるにもかかわらず、より多くの利潤の獲得願望に喘ぐ資本家層の意をくんで階級格差構造を是正するのではなく、ブルジョア（有産市民）独裁体制下の自由主義的改良をめぐる相互争いに政治闘争を限定しているためである。
彼らはマスコミと国家権力の力を背景とする労働貴族、労働官僚、小有産市民層を代表する政党である。
この部分は国民的メンタリティーの在り様の問題だが、主体的には我々は日本の歴史に適合した思想を作り出そうとしないで大衆啓もう運動さえ放棄していた。その一方で、大衆啓もう運動を党派の同心円的拡大に置き換える傾向もあった。日本的社会主義、共産主義の思想改革運動を強行に推進したに過ぎなかった。
毛沢東の政治思想、（軍事）戦略は都市の労働運動、と都市住民蜂起の戦略の手痛い敗北の中から農村の広域地域を根拠地の拡大戦略を抗日戦争、大土地所有制廃止の連結し、
日本の半導体産業が世界シェアの約50%を占めるまでに急成長したことを脅威と感じた米国が、市場の開放やシェアの引き上げを求めて激しく対立。輸出価格の監視や数量制限といった官製カルテル的な措置。協定による厳しい制約や、PCの普及という世界の技術トレンドの変化に対応が遅れたことなどにより、日本の半導体シェアは急速に低下。
台頭するライバル： 日本がシェアを落とす中、韓国や台湾の半導体メーカー（サムスン電子やTSMCなど）が大きく台頭。
日本の巻き返し： かつての経験と教訓を踏まえ、日本政府は現在、経済安全保障の観点からTSMCの工場誘致（安全保障になっていない！「彼を知り己を知れば百戦殆からず 」の逆を行く浅薄な高市台湾有事、存立危機事態国会答弁。偏狭なナショナリズムは日本右翼に共通の病根。本質的にマクロの経済音痴。右翼が政権を握ると日本は沈んでいった。コレ歴史の教訓。右翼は本質的に主観主義。トランプも同じ。や、次世代半導体の国産化を目指すRapidus（ラピダス）プロジェクトなど、大規模な国内産業支援を推進しています。⇒周回遅れも甚だしい。
引用
「記憶容量（DRAM）: 日米の貿易摩擦が激化し始めた1980年代前半〜半ばは、「64キロビット」から「256キロビット」、そして1985年に東芝などが世界を制覇した「1メガビット（1M）」へと世代交代が進んだ時期」日本がリードしていた時代の半導体＝Wの過去に調べた限りでは米国の旧来の電気回路製品の半導体応用を深化させたものに過ぎなかった。従って、特許の側から提訴されこの時点で劣勢。当然にも家庭電化製品やライン工程の省力化のは使えるが、pcなど半導体製品を構成する半導体は別物。半導体単体で開発しなければ製品化できない（ファンドリー生産時代へ）。
集積回路（プロセッサ）: パソコンの頭脳であるCPUなどできるわけがない。
ワシントン条約締結の際の日本の対列強戦艦建造割合米：英：日：仏：伊 ＝ 5：5：3：1.67：1.67、
- アメリカ：約42％（圧倒的な世界第1位）
- ドイツ：約11〜12％
- イギリス：約9〜10％
- フランス：約6〜7％
- 日本：約2〜4％
- 主力は軽工業：工業生産額の約3割を占めていたのは綿織物や生糸などの繊維工業であり、対外的な主要輸出品となっていました。
- 重化学工業の台頭：鉄鋼や機械などの重化学工業の割合は約3割程度でしたが、この後の「高橋財政（積極財政）」による軍事費の拡大や円安誘導を経て、1930年代後半にかけて急成長を遂げる転換期にありました。
- 資本主義経済発展の順序を経ての右肩下がり、であることがはっきりしている歴史状況において歴史の時計を逆廻しする政治経済戦略を選択しているので空回り非効率で自分の選択や行動によって、知らず知らずのうちに自らをじわじわと窮地に追い込んでいる状況＝「自ら、真綿で首を締める」
- 蚕の繭を広げて作った真綿は、非常に柔らかくて肌触りが良い反面、繊維が細く絡み合っているため、引っ張っても非常に切れにくいという特徴があります。
日本の従って東西冷戦崩壊以降のグローバル資本主義の進展において、１国主義利害を優先する米国への依存度を深めていくしかない悪矛盾関係から逃れられない。ソレは必然的に日本の有産市民層の利害のために、その他の国民層の利益を米国に差し出す道に繋がる。この構図を覆い隠す唯一の方法は嫌中世論を醸成し大多数の国民の足元の利害を忘れさせることである。
２０世紀初頭、覇権国家、英国⇒米国への転換の最大の要因は直接的には２度のヨーロッパ、アジア戦争だったが、規模の経済 - Wikipedia
潜在的には資本主義にキャッチアップ（アメリカ市民戦争＝南北戦争）以降、短期間の産業資本主義段階を経て金融資本主義＝帝国主義段階における米国の地政学的スケールメリットを得たアメリカ資本主義の対英、対ヨーロッパ競争力の
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
ももちゃんと海であそびました。
サルバトールダリ「海辺の景色」。
邦画の名作「山椒大夫 - Wikipediaのラストシーン。1954年3月31日公開
1954年9月6日公開。多分、溝口健二監督の山椒大夫のラストシーンをリメイクしたのだと思う。
引用 「数年後。ある海辺の町で鎖の芸を披露するザンパノだったが、年老いた彼の芸はかつての精彩を欠いていた。ザンパノはそこで、地元の娘が耳慣れた歌を口ずさんでいるのを聞く。それはかつてジェルソミーナがラッパで吹いていた曲であった。ザンパノはその娘から、ジェルソミーナと思われる女がこの町に来て、娘の家にかくまわれ、やがて死んだことを聞き出す。いたたまれなくなったザンパノは酒場で痛飲し、大暴れしたあげく、町をさまよう。海岸にたどり着いたザンパノは、砂浜に倒れ込み、嗚咽を漏らした。」
@この憎しみと戦争は何のためなのか？イスラエルが領土を拡大するためなのか？ これは大規模なテロ行為ではないのか？nealclark4106
記⇒オートダビング版貼り付けられない。英語版である。