私は自慢ではないが、ほとんどまともに本を読まず、社会問題を忌避してきた長い空白の期間がある。
元々が知識教養に自信のない肉体派。やっと時間ができて込み入った社会問題、経済問題を考えようとしても、肝心の脳細胞が激しく死滅に向かっている、と感じざる得ない。
物忘れが酷い。アルコールに浸されている分だけ余計ひどくなっている様な気がする。
もう頭の方はあきらめて、せめて肉体だけは鍛えておこうと、毎日決めた日課をこなしている。
ただ、いったん興味のある方向に火がつけば、ある程度徹底する性格。持続もする。
かつて忌避してきた方面への関心が出てきている。
そこで読むだけではなく、拙いブログを書いて、自己確認をしている。
反俗日記と銘打っているが、実際はノート、落書きの様な水準だと自覚している。大きな限界がある。
それでも何とかしようとする気持ちだけはあって、自分の安らぎにならない様な本を読んだり、記事を作成するため検索したりしている。
しかし、ガツンと大きな壁にぶち当たっている、と常々意識している。志は高い所に置いているので歯がゆい。
＞元々は自分に能力がない、に尽きるが、どうもそればかりでない様な気がする。
今日の記事を作成するため、イロイロと想いを巡らせ、「戦前戦後の日本人は背伸びしすぎて失敗してきた」という角度から「足元を見つめた地道な見地が必要」との論を立てようと、先ごろ日本が中国に抜かれて第三位になった為替レートのGDPから経済実態を反映しているはずの購買力平価（PPP）を検索してみた。
検索で出現する購買力平価の解説。
自分の前以って、ボンヤリト想定していた内容をかく乱するための解説としか思えなかった。
実に難しく、専門的？で解説を理解するための解説がいるような代物だった。
私が想うに解説している本人が購買力平価に関して、国民間に広がっている定説（円の為替レートから購買力平価に置き換えれば、商品を購入する量はかなり下がってしまう）に対して、明らかに、そういう観点が広まっては不味いから意図的に事態を難解な言葉を多用して隠ぺいしようとするモノがある。
ワザと問題を難しくして一般にわからなくさせている。
これが非常に多い。
なぜか？この角度から事態を見ていくと、これまでマスコミや経済界が喧伝してきた日本経済のGDP表示による実体なるモノが疑問視され出す。
さらには、日本の経済、社会構造の実態にそぐわない円高ドル安の仕組みのを一般国民に理解させる入口に立たせていまう。
この問題でも、当たり前の庶民感覚は問題を単純化する時、間違わなければ、肝心、大切なことである。
Aと云う商品を仮定する。
同じ商品を日本国内で買えば、３００円。アメリカで買えば、２００円。中国で買えば１５０円ならば、
アメリカの労働者の賃金が日本の３分の２、中国では半分でも実質は同じことになる。
この経済環境を資本経営の側のコスト感覚からみるとどうなるか？
商品を生産する上で大きな％を占める労働力単価、インフラなどのコスト面で割高にな日本の経済環境は忌避されていく傾向になるだろう。
日本労働階層のうち一部の層だけ優遇して後は相対的に低く抑える。一部は溺れるモノへの沈め石のごとき、労働力再生産さえ、覚束ない低賃金、過重労働状態に落とし込めておく。
こういう階層格差が顕著になれば、社会的反抗の機運が高まる危険性が常に危惧されるので、
マスコミによるイデオロギー統合に押し込める。それでも反抗する部分に対しては民間右翼の暴力での威嚇、
政治警察による強権的圧迫を差し向ける。
ザットワザと解らなく書いている解説を私なりに翻訳すると以上のごとくだ。
意図的な目くらましをしていると想われる解説のほかに先に書いた様なタカがネット上の解説なのに解説を理解するため難しい本を読まなければならない解説の類が氾濫している。
世の中頭のいい人はたくさんいるモノだとつくづく感心するが、私に言わせると、こういうお人たちがマスコミに登用されて、一般国民に難しい問題を解り易く解説している。一般国民が誤魔化されるのは当たり前だ。
何事も大きな問題に関しては、本当の意味で解決策はない。あちらを立てればこちらが立たず、であり、一番大切なことは自分の立ち位置をしっかり踏まえた判断をすることだ。
購買力平価に関して想定していた内容を補強してくれるモノだった。
財政問題でも同じことが言える。
立ち位置がはっきりしないと、明確な意見は出てこず、儲けている奴らがカネをはきださせてらいいのに結局、増税案にからめとられる論理を内に持っている。
次回のアメリカ大統領選挙の民主、共和両党の主張を見れば、財政問題は立場の違いで大きく異なる見解が成立することが理解できる。それは世界経済の矛盾点の集約されたアメリカにおいて一番先鋭化しているが、先進国はどこも同じ問題を抱えている。（もっとも、民主党は選挙のときだけ弱者より、もう騙されないだろうが、共和党、日本の自民党政権誕生で世界危機はさらに次の段階に移行する。２～３年スパンで情勢を見ていくと、そう考えるしかない。もう、日本民主党内の小沢派が勝つかどうかなんて、政治の焦点ではなく、完全な擬制に過ぎない。だからこれまで一切、論評しなかった。論じるに値しない）
購買力平価の解説も、今の社会経済の原理原則を理解する上での入口。
誤魔化し、目くらましの理屈の氾濫から正論を見つけ出す作業は結構手間がかかる。
購買力平価の概念は戦前からあったが、「ECが参加各国の加盟分担金の算出を始める事を目的に作成し始めたモノ。その尺度が購買力平価とされた。その後、OECDで独自に作成されるようになり、１９８０年から公表されるようになった」
要するにEC加盟分担金を各国に課す場合の各国経済に実態を評価する公平な尺度となり、信頼できる数値がDGPベースの購買力平価なのである。
日本の購買力平価換算の経済力数値は現時点でインドに追い越され、第４位になっている。
１）アメリカ、１５
２）中国 、１０
３）インド 、４
４）日本 、４
５）ドイツ 、３
６）ロシア 、２，１
７）イギリス、２
８）ブラジル、２
９）フランス、２
１０）イタリア、１，７
急速に台頭している巨大新興国家への日本からの資本流失は避けられない。
先進国国内経済の長期的停滞がマザマザト解る。
急速に台頭するモノと停滞するモノとの世界市場での軋轢は大きくなっていくだろう。
かつて日本経済を急速に成長させてきた国際環境は喪失しつつある。
戦前、足元を耕すことなく、背伸びして敗戦による破たんに至った日本は
それは日本国民敗北の巨大な一里塚になるほかない。
