コイツラに適切な処方箋はないが、この機会だ。あえて書いておく。
今の精神医学ではヒステリーという医学概念はないらしいが、解説を読んでいくと面白い下りがあった。
ヒステリーの語源はドイツ語のヒストロン＝子宮からきており、女性の発症率が高い原因は男性は物事を解決するのに理屈や理性で対処しようとするのに対して女性は感情的に対処しようとするからだと。
いい加減な仮説の様だが、とりあえずそういう事にして論を進めて行く。
＞ マスコミ報道は小泉政権以来、集団ヒステリーを煽る方法に旨みを見出すようになってきた。単純、安直、感情的なセンセーショナリズムを理屈や理性で対処する事が最も求められる重大政治経済事案に自省心のかけらもなく適応するようになった。
これは何も、日本のマスコミだけに特徴的なモノではないから、それを奇貨とするかのように、もとより、いい加減な民主主義原則しかもたない日本マスコミの暴走が始まっている。世界的傾向を背景に日本マスコミの暴走がある。
＞９、１１によってアメリカ、マスコミの自制心の留め金が外された。
ところが戦災国が完全復興、発展成熟期に到達し、EUの様に経済ブロック形成し、独自の地域通貨も発行し、対米対抗性を帯び、さらには新興工業国が急速に台頭してきた現段階で、世界GDPに占めるアメリカ経済は最盛期の半分以下になっていしまった。
（なおこの文脈から、現在の急速な円高がドル紙幣の増刷にとってアメリカ経済の危機を日本経済に転嫁している ために進行していると、理解できるが、立ち入っての分析は別の機会に譲る。これまでの記事で未熟ながら急速な円高問題に関し、試論として本質論を踏まえ展開してきたはずだ。金融に関して、技術的誤解もあるだろうが本質論としては自信を持っている。余り巷ではお目にかかれない観点が提示できたと考える）
これは歴史的傾向であり、冷戦構造崩壊後のアメリカの政治的軍事的突出を背景とした、世界中の過剰資金過剰生産の集積地として自らを位置付ける、世界戦略も期間限定のアメリカンバブル生み出したが、その崩壊によって潰えてしまった。
＞ だがしかし、
他方では、世界の経済的政治的支配層、特権層に戦後史にない、好都合の生息条件を保証するものであった。
＞＞マスコミのおもな役割は、特権者、富裕層、大資本の利害にすぎないモノをあたかも国民全体に共通する利害であるかのように宣伝洗脳することである。国家的共同幻想はマスコミによって一部特権者の都合のいい様に歪められた。
重大案件があれば、一方向からの報道、意見のみが、国民に降り注いでいく。
これに、国民の意識にとって物理的な「暴力」であり、抗するのは並大抵でない。
＞＞今回の急速な円高の進行。
根本的な説明は何処にもないといっていい。
ちなみにグーグルで為替市場を検索してみたところ、
このサイトの正体が明らかになっている、と理解した。
現状の為替市場の原則的、本質的、説明は一切なかった！
カテゴリーによる分類や表面的な動向解説に終始していた。
現状の為替市場を経済学を駆使した、当たり前の前提条件、確認事項はものの見事にスルーされている。
あれじゃ、相場師の解説だ。
要するにグーグルの顧客である金融資本に完全迎合し、相場師の意見、解説を満開させているといわけだ。
そこに踏み込んだ解説はない。
この件で国民を情緒的に煽って、良い結果が得られるのか！また、中身もなく付和雷同してザワツイテどうなるモノでもなかろう。
マネー投機の現場にいる相場師の思うつぼである。
また、円高進行の底には、アメリカ経済の不況局面脱出がままならないまま、ドル増刷に踏み切らざるえないアメリカ経済の危機があるり、長期停滞的傾向にある日本経済の円に投機が向かわざるえない、ヨーロッパを含めた先進資本主義国の段階的経済危機の根深さがある。
だからこそ！
日本国民は冷静に事を見守らなければならないのである。騒ぎたてて得をするモノは何もなく、損をするのである。
また、この程度の事が国難なら、これから、日本が世界で被る困難な状況には集団発狂するしかないよ。
＞私はこれからに日本は日本型の民主主義、日本型の政治経済体制を見出していくしかないと考えている。
今までの様なやりかたでは政治的にも経済的にもロスを受け続けるだろう。
＞政権党である民主党の代表選挙はそれを模索する一階梯にする必要がある。
そのためには、キチンとした論戦を展開する機会を保証しなければならない。
事をいたずらに急いて政治家の活動を収縮させてどうする！
根本的な今すぐ解決できないところから、発する今回の問題なのだから、根本的、長期的視野で事に当たるしかない。
普天間問題で大騒ぎをした状況と同じだ。
